中古物件を購入する前に必ずチェック！確認すべき１０項目とは？

中古物件の正しい見方

昨年（2015年）に世間を騒がせた「マンション傾斜問題」の影響は、家を購入しようとしている消費者を未だ不安にさせていると思われます。

実際、家を購入する時に「どのような事に気をつければ良いのだろう」「家は欲しいけど、色々と心配だな」と思っている人は多いです。

今回は、そんな消費者の不安を取り除くために、不動産の全てを見てきた当サイト管理人の私が「中古物件の正しい見方」を紹介します

今ですら不動産市場に多く出回っている中古物件ですが、今後さらに増加するでしょう。

その理由は、2020年に開催される東京オリンピックの影響によって、値上がりが期待されるエリアの物件が多く買われたためです。

そのため、2016年（今年）～2018年に値上がりを見せたマンション等の不動産が多く売却されると予測できます。

リノベーション物件が今では人気となっていますが、そのトレンドはこれからも続くと思われます。

では、中古物件を購入する際に確認すべきポイントはどこだと思いますか？

立地？デザイン？設備？水回り？

もちろんこれらも重要ですが、私があえて紹介したいポイントは以下の１０項目になります。
中古物件を購入する予定のある人は、ぜひ、参考にしてみてください。

まずは建物そのものの確認すべき点です。

日本は地震が多い国ですので、「耐震性能」は、必ず確認しておきたいポイントです。

1981年6月以降に建てられた「新耐震基準」なら安心といわれていますが、できれば、阪神・淡路大震災後の改正（2001年）以降が無難です。

なぜなら、ハウスメーカーは、たくさんの案件をまとめて申請し、許可が下りたところから着手します。
そうなると、旧耐震基準で合格し、建設が翌年という物件も多いですので、「許可が下りた時期」を確認するべきなのです。

次に物件周辺の生活環境です。
物件を内覧する場合は、日当たりも見たいですので、きっと昼間になると思われます。

しかし、もっとも気にすべきポイントは、平日の夜です。

なぜなら、夜になると風俗店が営業したり、学習塾周辺の自転車がいっぱいで道が歩きにくいなど、周辺環境が変わることもあるからです。

購入する前は、最低でも２回は駅から物件まで歩いてみることが大切となります。

ここからは、物件のチェックすべきポイントです。
まず、1階が駐車場など開口部が広いと傾く可能性があるため、あまりおすすめできません。

また、半地下がある物件も基礎が下がり建物が傾く可能性があるため危険です。さらには、半地下がある物件は湿気が溜まりやすく、あまり衛生的ではないという点もデメリットと言えるでしょう。

点検口を開けると、建物がどのくらい傷んでいるかが分かります。点検口の無い物件は、修繕するにも工事費がかさむため、あまりおすすめできません。

フローリングなどの床の目がバラバラだと、建物全体が雑に造られている可能性があります。
できれば素足で床を歩いてみてうださい。素足の場合、床の目が綺麗かどうかがわかりやすいですよ。

建物のゆがみを確認するには、ドアや窓の開閉時の隙間を見ると分かりやすいです。
日が当らない部屋の窓付近では、結露が溜まりやすいためカビ臭くないかなども確認してみてください。

梅雨の時期や夏の時期に空室だった物件の場合は、特に要注意です。

高齢者が増加している現代では、バリアフリーになっている物件が増えています。
バリアフリーでなくても、車いすが通れる廊下を求める人は実は多いです。

自走式車いすですと、最低でも横幅78cmが必要となるため、数センチ満たないために家を手放す人も少なくありません。トイレの介助スペースも今後、需要が高まると思われます。

購入時にこの横幅があるのと無いのとでは、後からリフォームする際にかかるコストが大幅に違います。できれば78cm以上ある物件がおすすめです。

上記のように物件についての確認ポイントも大事ですが、物件の図面があるかどうかを不動産管理会社へ確認することも忘れてはなりません。

なぜなら、物件の図面が無いと、建物の修繕時に調査費用が別途数十万円以上になることもあるからです。
さらには、修繕を断られることもあるため、購入する決意をしたら不動産管理会社へ必ず確認しましょう。

物件の購入金額に駐車場代が含まれていれば、問題ありません。
しかし、別にお金を要する駐車場の場合は、管理規約で権利を継承されない場合もあるため、注意が必要です。

つまり、物件購入後に駐車場を使おうと思っていても、前の物件オーナーが駐車場を今後も使用するといったこともあるという事です。

購入する物件がマンションの場合、管理費の滞納軒数、金額をチェックしましょう。

滞納しているマンション管理費が高額なら要注意が必要です。なぜなら、「物件購入者が滞納分を支払う事もある」からです。

また、マンション管理規約も個々で違うこともあるため、売主に見せてもらうことをおすすめします。